共働き家庭が増える中で、親の認知症介護と仕事の両立に悩む人は少なくありません。特に徘徊（はいかい）による行方不明や事故のリスクは深刻です。そんな中、認知症を見守るためのGPSが、家族の不安を大きく軽減してくれます。このページでは、共働き家族にとってのGPSの有効性と導入ポイントを詳しく解説します。
認知症介護と仕事の両立が難しい理由
共働き家庭では、仕事中に親を見守ることができないため、突然の外出や徘徊への対応が難しくなります。以下のような問題が起こりやすいです。
- 日中に親が外出しても気づけない
- 電話や連絡が取れない時間帯が多い
- 介護の不安が仕事の集中力を下げる
- 最悪の場合、離職を考えざるを得ない
こうした悩みを軽減するのが「認知症見守りGPS」です。
共働き家族を支える「認知症見守りGPS」とは
認知症見守り用のGPSは、高齢者が持ち歩くことで、家族がスマートフォンなどから簡単に位置情報を確認できる機器のことです。近年は小型化・軽量化が進み、抵抗なく普段履きの靴に設置したり、カバンに入れるなど、持って外出しやすくなりました。
※iTSUMO（いつも）の場合、専用アプリで最新の位置情報がワンタップで確認できます。地図を見るのが苦手な人でもGoogleマップと連携していることで道案内もできます。エリア設定を使えば、日頃の散歩エリアから出たときに通知を送ることもでき、「散歩」が「徘徊」に変わったタイミングを知ることができます。夜など、見通しの悪い時間帯や場所で捜索する際には、ブザー機能を使い、GPSから音を鳴らし、その音を頼りに探すこともできます。
認知症見守りGPSの主な機能
- リアルタイム位置確認：外出中の居場所を地図で確認可能
- 外出アラート通知：自宅エリアを離れるとスマホに通知
- 移動履歴表示：徘徊ルートを把握し、今後の対策にも活用
- ブザー機能：遠隔でブザーを鳴らすことで居場所を知ることが可能
このような機能により、家族が離れていても安全を確認でき、仕事中の不安が大幅に軽減されます。
GPS導入による有効性
共働きの家族が認知症徘徊の見守り対策としてGPSを導入すると以下のような有効性に気づくことができます。
※iTSUMO（いつも）の場合、介護保険を利用することで、ケアマネジャーをはじめ、福祉用具店やデイサービスなどの介護事業者などが協力してくれ、家族だけで抱え込むということを防いでくれます。これまで介護は同居していないとできないと思われがちでしたが、遠方にお住いの家族でも介護に参画することができます。
1. 離れていても見守り可能
離れて暮らしていたり、勤務中でもスマホアプリから居場所を確認できるため、「一人で大丈夫かな」という不安を軽減できます。
2. 迅速な対応が可能
エリア通知や位置情報により、徘徊が発生してもすぐに発見でき、事故防止につながる可能性が高まります。
3. 家族全員で共有できる
複数人で位置情報を共有できる機器も多く、兄弟や介護事業者と連携しながら見守り体制の構築が可能になります。
4. 介護離職の防止につながる
見守りの負担が減ることで、仕事を続けながら安心して介護に関われるようになります。
共働き家族がGPSを選ぶときのポイント
共働きの家族が認知症徘徊の見守り対策としてGPSを選ぶ時は以下のポイントを考慮して選んでみましょう。
※GPS端末は所持する場所が大きなポイントになります。iTSUMO（いつも）の場合、普段履きの靴の甲に取り付けることができるため、所持率を上げることができます。
1. 持ちやすいデザイン
首掛け、キーホルダー型、靴に入れるタイプなど、本人が抵抗なく持てる形状を選びましょう。
2. バッテリー持続時間
勤務中の長時間見守りに対応できるよう、充電なしで1日以上使えるものが理想です。
3. 通知精度とアプリの操作性
位置情報の更新頻度や通知精度、アプリの見やすさも重要です。実際にデモ画面を確認するのもおすすめです。
4. 自治体の補助制度を活用
自治体によっては、認知症高齢者向けにGPS機器の貸与や助成制度を設けています。購入前に地域の福祉課へ確認しておきましょう。
GPSを活用することで家族の安心と自立が両立できるようになります。
まとめ：GPSが共働き家庭の“安心の架け橋”に
認知症の見守りにおけるGPSの導入は、共働き家族にとって大きな支えになります。離れていても安心できる環境を整えることで、仕事と介護の両立が現実的になります。
今後は、AIやIoTと連携した見守り技術も進化していく見込みです。家族全員が安心して暮らせる社会を実現するためにも、まずは「見守りGPSの活用」から始めてみてはいかがでしょうか。
資格：介護福祉士・介護支援専門員・福祉住環境コーディネーター2級
措置時代から介護業界で働き（アラフィフ）、介護保険制度施行後もずっと介護現場に携わってきている。特別養護老人ホーム・有料老人ホーム・グループホーム・通所介護（デイサービス）・小規模多機能型居宅介護・居宅介護支援（ケアプランセンター）・福祉用具貸与での勤務経験を有し、介護事業所の立ち上げに数件参画。
現在は福祉用具の企画コンサルタントとして、新商品の開発などに携わる傍ら、これまでの介護現場の経験をもとに、介護の楽しさややりがいなどを伝えていきたいと考えている。
研修：認知症介護実践者研修・認知症実践介護リーダー研修・認知症対応型サービス事業管理者研修
